企画・研究開発・検証

モノづくりとバリューチェーン
研究・開発・検証

開発・技術研究拠点と中央試験所

YKK APのモノづくりプロセスの基盤である開発、評価・検証、技術提案、情報発信のサイクルを担うのが富山県黒部市にある「YKK AP R&Dセンター」「価値検証センター」「パートナーズサポートスタジオ」です。YKK AP R&Dセンターは、技術・知見の集積地であり、高品質な商品を開発しています。価値検証センターは生活者モニターによる「生活者検証」、自然環境を再現した「実環境検証」等を実施しています。そして、プロユーザーの課題に対し、技術に基づく提案をするのがパートナーズサポートスタジオです。

2026年度からは、開発機能の一部を東京にも配置し、黒部と東京それぞれのロケーションの強みを活かす体制としています。東京の「YKK60ビル」には、トレンドや市場ニーズを捉える企画・構想機能を配置。黒部の「YKK AP R&Dセンター」では、価値検証や生産部門と連動した高度な技術開発を担っています。

さらに、国際基準を満たしたJNLA試験事業者である「中央試験所(登録番号:100301JP、220425JP、220426JP)」は厳格な試験を通じて、商品品質の保証体制を強化しています。

開発・技術研究拠点

開発・技術研究拠点

グローバルR&D体制

YKK APはグローバルな開発・研究体制も強化しています。日本の他にドイツ、インドネシアにもR&Dセンターを置き、温暖地域の日本、寒冷地域のドイツ、蒸暑地域のインドネシアと、各地域で調査・研究を行っています。その情報を蓄積・共有し、各地域に最適な商品開発につなげている他、米国・YKK AP北米テクノロジーズ社には、デジタル分野の研究・開発拠点である「xTech Lab(クロステックラボ)」を設置しています。各拠点では、それぞれの地域特性や強みを生かした機動的な調査を行っています。

YKK AP R&Dセンター(ドイツ)では省エネ建築や、建材において先進的な欧州の技術を調査・研究し、機能部品や開口部断熱、フレームやガラスなどによる開口部の高付加価値化を推進しています。

YKK AP R&Dセンター(インドネシア)では、蒸暑地域に適した省エネ構法や開口部の調査・研究・開発に加え、パッシブデザイン(自然エネルギーを活用した快適な住環境の設計)の研究に取り組んでいます。

xTech Lab(米国)では、先進のデジタル技術に関する調査・研究・開発を行うと同時に、キャッチした情報を商品開発や製造ラインの開発に迅速に反映させています。

グローバルR&D体制

グローバルR&D体制

技術研究本部の取り組み

技術研究本部では、ビジョン「Evolution 2030」からバックキャストした技術開発戦略のもと、「材料・地球環境・生活環境」の3領域においてイノベーションの創出に取り組んでいます。研究テーマごとに、外部の知見も活用した調査・探索からラボ検証、スケールアップ、実装準備まで段階的に研究を進めています。基礎研究では大学など外部機関と連携し、スケールアップや量産化は自社主体で技術開発を担うことで、社会実装の早期実現につなげています。

東北大学との共同研究講座で進める基礎研究の様子

商品開発本部の取り組み

商品開発本部では、「収益性向上」と「ヒット商品の創出」の実現をめざし、開発の上流段階で精度を高める「フロントローディング」を強化しています。これにより、商品力の向上と開発期間の短縮を図るとともに、商品体系の整理や部材の共通化・標準化を進めています。デザインや安全・安心・快適性の向上にも取り組み、機能性と意匠性を両立した商品開発を行っています。

また、商品ごとのCO₂排出量の可視化や材料使用量の削減、解体・廃棄を見据えた設計など、ライフサイクルアセスメント(LCA)の改善を推進しています。さらに、ヘルスケアなど新領域への展開や、3Dデータ・バーチャル技術の導入による開発プロセスのデジタル化も進め、開発スピードの向上と新たな価値創出につなげています。

製品安全

経済産業省が企業や団体の製品安全に関する優れた取り組みを表彰する「製品安全対策優良企業表彰(PSアワード)」の大企業製造・輸入事業者部門において、2010年度・2014年度・2017年度に最上位賞である「経済産業大臣賞」を受賞し、2017年より「製品安全対策ゴールド企業」に認定されています。2023年1月のフォローアップ審査では、価値検証センターをはじめとする自社施設で他社とともに製品安全の推進を図るなど、より高いレベルでの製品安全実現に向けた新たな取り組みが評価され、認定継続となりました。

製品安全対策ゴールド企業 認定(経済産業省)
製品安全対策ゴールド企業 認定
(経済産業省)
2017年11月
  • 2023年1月に認定継続
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