マテリアリティと指標

YKK APは、持続的な成長をけん引するため、4カ年ごとの中期経営計画策定に合わせてパーパスをベースとしたマテリアリティ（重要課題）の特定・見直しを実施しています。2024年度に実施した直近の見直しを経て、現在は推進体制を整え、設定したKPIに基づき具体的な取り組みを推進しています。

パーパスを構成する重要な3つの要素を軸とし、経営視点と社会視点をかけ合わせて検討を重ねました。

これらの検討軸に基づき、優先的に取り組むべき8つのマテリアリティを特定しました。

マテリアリティ見直しのプロセスとして、以下の視点で課題の抽出と評価を行っています。

現在のマテリアリティ特定にあたっては、抽出した課題を「事業の影響度（経営視点）」と「ステークホルダーにとっての重要性（社会視点）」の2軸で総合的に分析・考慮しました。これら双方の視点を基点としたマトリクス評価から重要度を見極め、マテリアリティ候補に優先順位付けを行いました。

マテリアリティ候補の内容とその特定プロセスの妥当性について、外部専門家からご意見をいただきながら改めて検証・重要度の評価を行い、その上で絞り込まれたマテリアリティ候補は、取締役へのヒアリングを実施した上で結果を統合しています。最終的に統合した内容は経営会議での議論と、取締役会への報告を経て、本マテリアリティを特定しています。

社長をトップとするサステナビリティ全体会議を中心に、各マテリアリティに推進部門を設けて取り組みを強化しています。

YKK APでは、各マテリアリティに推進部門を設け、取り組みを強化しています。さらにサステナビリティ全体会議（議長：社長）は、環境（Environment）をテーマとする環境政策委員会、社会（Social）をテーマとするコンプライアンス委員会 人権WG（ワーキンググループ）、人事施策委員会、総務部、そしてガバナンス（Governance）をテーマとするコンプライアンス委員会、CRO（最高リスクマネジメント責任者）で組織されています。同会議の直轄組織である「マテリアリティ推進ワーキンググループ」では、サステナビリティ全体会議および各マテリアリティ推進部門と連携しながら、マテリアリティの推進とKPI管理を行っています。

また、サステナビリティ全体会議は年2回開催することとし、取り組みの進捗状況は経営層、取締役会へと報告された上で、取締役会が監督の役割を担う体制としております。2025年度の中間報告会議（9月開催）では、環境（脱炭素・資源循環）、社会（人権・人的資本）、ガバナンス（リスク・コンプライアンス）の各領域における上期の取り組み状況を共有しました。特に、サプライチェーン全体でのCO₂削減貢献（スコープ3）や、人権デューデリジェンスの進捗、従業員エンゲージメントの向上施策について重点的に議論を行い、その結果は取締役会へも報告・監督を受けています。