マテリアリティと指標

YKK APの持続的な成長を牽引するために、2024年度、パーパスをベースにマテリアリティ（重要課題）の見直しを実施しました。マテリアリティ推進のための体制を整え、さらにKPIを設定して具体的な取り組みを進めています。

パーパスを構成する重要な3つの要素を軸とし、経営視点と社会視点をかけ合わせて検討を重ねました。

マテリアリティ見直しのプロセスとして、以下の視点で課題を抽出しました。

抽出した課題については、『ステークホルダーにとっての重要性』と『事業の影響度』を2つの評価軸として、それぞれの要素を総合的に分析・考慮しました。これら双方の視点を基点としたマトリクス評価から重要度を見極め、マテリアリティ候補に優先順位付けを行いました。

マテリアリティ候補の内容とその特定プロセスの妥当性について、外部専門家からご意見をいただきながら改めて検証・重要度の評価を行い、その上で絞り込まれたマテリアリティ候補は、取締役へのヒアリングを実施した上で結果を統合しています。
最終的に統合した内容は経営会議での議論と、取締役会への報告を経て、今回のマテリアリティが特定されました。

第7次中期経営計画（2025～2028年度）の開始に合わせ、マテリアリティ（重要課題）の見直しを行いました。これらの推進のために各マテリアリティに対して推進部門を設けており、第7次中期経営計画の実践を通して目標を達成するべく、各部門で取り組みを進めています。

YKK APでは、各マテリアリティに推進部門を設け、取り組みを強化しています。さらに社長をトップとするサステナビリティ全体会議は、環境（Environment）をテーマとする環境政策委員会、社会（Social）をテーマとするコンプライアンス委員会 人権WG（ワーキンググループ）、人事施策委員会、総務部、そしてガバナンス（Governance）をテーマとするコンプライアンス委員会、CRO（最高リスクマネジメント責任者）で組織されています。サステナビリティ全体会議の直轄組織である「マテリアリティ推進ワーキンググループ」では、サステナビリティ全体会議および各マテリアリティ推進部門と連携しながら、マテリアリティの推進とKPI管理を行っています。
また、サステナビリティ全体会議は年2回開催することとし、取り組みの進捗状況は経営層、取締役会へと報告された上で、取締役会が監督の役割を担う体制としており、4ヵ年ごとの中期経営計画策定に合わせて定期的にマテリアリティの見直しを実施しています。